注文住宅を建てようと決めたとき、多くの人が最初につまずくのが「結局、総額でいくらかかって、毎月の返済額はいくらになるのか」というお金の全体像です。土地代・建物本体工事費・付帯工事費・諸費用と、費用の種類が多いため、ハウスメーカーの担当者から説明を受けても、頭の中で整理しきれないまま話が進んでしまうケースも珍しくありません。
この記事では、土地代から建築費、諸費用までを含めた総費用と、住宅ローンを組んだ場合の毎月の返済額をその場で試算できる無料シミュレーションをご用意しました。あわせて、元利均等・元金均等の違いや返済負担率の目安など、資金計画で必ず出てくる専門用語も、実務の視点からできるだけわかりやすく解説します。
※本記事はPRを含みます。紹介するサービスの詳細は、必ず公式サイトでもご確認ください。
このシミュレーションでわかること
このツールに土地代・建築費・諸費用・自己資金などを入力すると、以下の内容がその場でわかります。
- 土地代・建物本体工事費・付帯工事費・諸費用を合計した「総費用」
- 自己資金と住宅ローン借入額の内訳、自己資金比率
- 毎月のローン返済額と総返済額、総支払利息の目安
- 年収に対する返済負担率（任意入力）
- 元利均等返済と元金均等返済、それぞれの返済額の推移の違い
結果はあくまで概算の目安です。正式な金額は、建築会社からの見積書や金融機関の事前審査の結果をもとに確認してください。
まずは試算してみましょう
下のフォームに、わかる範囲の数字を入力してみてください。土地をすでにお持ちの場合は「土地代」を0円のままにしても構いません。
注文住宅 資金計画・住宅ローンシミュレーション
土地探し・注文住宅を検討中の方向け｜総費用と毎月の返済額の目安がわかります
土地代・建築費・諸費用を含めた「総費用」と、自己資金・住宅ローンの条件を入力すると、毎月の返済額や総返済額、年収に対する返済負担率の目安がその場で分かります。専門用語には説明を付けていますので、初めて住宅ローンを検討する方も参考にしてください。
※付帯工事費・諸費用はプランやエリアによって差が大きいため、正式な見積書が出た段階で必ず数値を差し替えて確認してください。あくまで概算の目安です。
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総返済額：－（うち利息：－）
※この判定は入力された金額に基づく簡易的な目安です。実際の借入可能額や適用金利は、金融機関の審査によって決まります。返済負担率は一般的に25〜35％程度までが目安とされることが多いですが、金融機関や他の借入状況によって基準は異なります。このシミュレーションには、注文住宅特有の「つなぎ融資」の利息（下の用語解説を参照）は含まれていません。
総費用の内訳
資金内訳（自己資金／住宅ローン）
返済額の推移（元利均等 vs 元金均等）
濃い実線が現在選択中の返済方式です。元利均等は毎月の返済額が一定なのに対し、元金均等は初回の負担が大きく、年を追うごとに返済額が減っていく傾向があります。総支払利息は一般的に元金均等の方が少なくなる傾向がありますが、初期の家計負担は重くなりやすい点に注意が必要です。
覚えておきたい用語
元利均等返済とは？
毎月の返済額（元金＋利息の合計）が返済期間中ずっと一定になる返済方式です。家計の見通しが立てやすい一方で、返済初期は利息の割合が多く、元金がなかなか減りにくいという特徴があります。日本の住宅ローンで最も一般的に選ばれている方式です。
元金均等返済とは？
毎月返済する元金部分を一定にし、そこに残高に応じた利息を上乗せする返済方式です。返済開始当初の返済額が最も高く、返済が進むにつれて少しずつ減っていきます。総支払利息は元利均等より少なくなる傾向がありますが、初期の返済負担が重くなるため、家計に余裕がある方向けの方式といえます。
返済負担率とは？
年収に対して、住宅ローンの年間返済額が占める割合のことです。金融機関の審査でも重視される指標で、一般的には25〜35％程度までが目安とされることが多いですが、金融機関や年収水準、他の借入状況によって基準は異なります。住宅ローン以外に自動車ローンなどがある場合は、その分も含めて考える必要があります。
諸費用とは？
土地代・建築費以外にかかる費用の総称です。登記費用（登録免許税・司法書士報酬）、住宅ローンの事務手数料や保証料、火災保険・地震保険料、地鎮祭・上棟式の費用、引っ越し費用などが含まれます。総費用の6〜10％程度が目安とされることが多いですが、住宅ローンの借入方法（保証料を金利に上乗せするか一括で払うかなど）によっても変わるため、事前に見積もりを確認することをおすすめします。
つなぎ融資とは？（注文住宅で特に注意したいポイント）
注文住宅は、土地の決済・着工・上棟・引き渡しなど、完成前の複数のタイミングで代金の支払いが発生するのが一般的です。しかし住宅ローンは原則として建物の完成後（引き渡し時）に実行されるため、それより前に必要な資金を一時的に借りる「つなぎ融資」が必要になるケースが多くあります。つなぎ融資には別途金利や手数料がかかり、金融機関によって条件も異なります。このシミュレーションではつなぎ融資の利息は計算に含めていないため、建築会社や金融機関に支払いスケジュールを確認したうえで、別途概算しておくと安心です。
試算結果の見方と注意点
返済負担率はどのくらいが目安？
返済負担率とは、年収に対して住宅ローンの年間返済額が占める割合のことです。金融機関の審査でも重視される指標で、一般的には25〜35％程度までが目安とされることが多いですが、金融機関や年収水準、他の借入状況によって基準は異なります。実務の現場でも、返済負担率だけを見て「大丈夫」と判断するのではなく、教育費や車の維持費など、住宅ローン以外の支出も含めて無理のない金額かどうかを確認することをおすすめします。
そもそも住宅購入の予算をどう決めればよいか迷っている方は、先に「借りられる額」と「無理なく返せる額」の違いを確認しておくと、このシミュレーションに入力する借入額を決めやすくなります。
このシミュレーションに含まれていない費用
このツールでは、住宅ローンの元金・利息を中心に試算しています。一方で、注文住宅の場合は完成前に「つなぎ融資」が必要になるケースが多く、その利息や手数料はこの試算には含まれていません。つなぎ融資は、土地の決済や着工金・上棟金の支払いなど、住宅ローンが実行される前のタイミングで発生する資金を一時的に借りる仕組みです（詳しくはツール内の用語解説をご覧ください）。建築会社との打ち合わせが進んだ段階で、支払いスケジュールとあわせて金融機関に確認しておくと安心です。
【PR】シミュレーションの次にやるべき2つのこと
シミュレーションで総費用と返済額の目安がつかめたら、次のステップとして次の2つを並行して進めておくと、その後の家づくりがスムーズになります。
1. 自分の条件で使える住宅ローンの金利を確認する
シミュレーションで入力した金利は、あくまで目安の数字です。実際にどの金融機関で、どのくらいの金利が使えるかは、年収や勤務先、借入希望額などの条件によって変わります。金融機関を1行ずつ回って審査を受けるのは手間がかかるため、複数の金融機関の条件をまとめて比較できるサービスを使うと、効率よく確認できます。
住宅ローンをまとめて比較「モゲチェック」
これから住宅ローンを借りる方向けの、無料の住宅ローン比較サービスです。ネットバンク・大手銀行・地方銀行などの金融機関から、条件に合いそうな住宅ローンの提案を受けられます。
- 無料で利用できる
- 診断結果はスマホやPCですぐに表示される
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こんな方に向いています：住宅ローンを比較検討したことがなく、何から調べればいいかわからない方／複数の金融機関の条件を、自分で1行ずつ回らずに比較したい方
利用前に確認しておきたいこと：診断結果は目安であり、実際の借入条件は金融機関の正式な審査によって決まります。借り換えは対象外です。年収300万円未満の方や自営業・法人役員の方などは、提案が難しい場合があります。
2. 複数のハウスメーカー・工務店から資金計画・間取りプランをもらう
総費用の目安がつかめたら、次は実際にハウスメーカーや工務店から、自分の条件に合わせた間取りプランや資金計画書をもらって比較する段階です。会社ごとに得意な工法やコストの考え方が異なるため、1社だけで決めてしまうと、他社と比べたときに「もっと良い条件があったかもしれない」と感じるケースもあります。とはいえ、1社ずつ問い合わせて資料請求をするのは時間も手間もかかるため、複数社にまとめて依頼できるサービスを使うのも一つの方法です。
よくある質問
Q. 注文住宅の資金計画は、いつ頃から考え始めればいいですか？
土地探しを始める前の段階から、大まかな総予算のイメージを持っておくことをおすすめします。土地代を先に決めてしまうと、後から建築費に回せる予算が想定より少なくなるケースがあるため、土地代と建築費の配分は、できるだけ早い段階で一度シミュレーションしておくと安心です。
Q. 土地代と建築費、どちらを優先して決めるべきですか？
どちらか一方を先に固定するのではなく、総費用の中でバランスを見ながら決めていく進め方が一般的です。人気エリアで土地代が高めの場合は建築費を抑えめに、逆に土地代を抑えられた場合は建物にこだわる、といった調整がしやすくなります。
Q. 諸費用はどれくらい見ておけば安心ですか？
目安として、総費用の6〜10％程度とされることが多いですが、住宅ローンの借入方法（保証料を一括で払うか、金利に上乗せするかなど)や、加入する保険の内容によって差があります。見積書が出た段階で、諸費用の内訳を一つずつ確認することをおすすめします。
Q. 元利均等返済と元金均等返済、どちらを選べばいいですか？
毎月の返済額を一定にして家計管理をしやすくしたい場合は元利均等返済、総支払利息をできるだけ抑えたく、返済開始当初の負担にも余裕がある場合は元金均等返済が向いているとされています。どちらが正解ということではなく、家計の状況に合わせて選ぶ考え方が一般的です。
Q. 返済負担率は何％までなら安全ですか？
一般的には25〜35％程度までが目安とされることが多いですが、金融機関や年収水準、他の借入状況によって基準は異なります。数値上の目安をクリアしていても、教育費や老後資金など将来的な支出も踏まえて、無理のない金額かどうかを確認することが大切です。
Q. つなぎ融資は必ず必要になりますか？
注文住宅で、住宅ローンの実行前に土地の決済や着工金・上棟金の支払いが発生する場合は、つなぎ融資が必要になるケースが多くあります。一方で、建築会社や住宅ローンの商品によっては、つなぎ融資が不要な支払いスケジュールを組める場合もあるため、契約前に確認しておくことをおすすめします。
まとめ
注文住宅の資金計画は、土地代・建築費・諸費用を合わせた総費用の全体像をつかむことが最初の一歩です。今回紹介したシミュレーションを使えば、毎月の返済額や返済負担率の目安をその場で確認できます。あわせて、元利均等・元金均等の違いや、つなぎ融資といった注文住宅特有の仕組みも理解しておくことで、後から「思っていたよりお金がかかった」という状況を避けやすくなります。
総費用感がつかめたら、実際の金利を比較する、複数社から資金計画書をもらうといった次の行動に進み、具体的な数字をもとに検討を進めていきましょう。
